もともと日本には独自に培われた喫茶店文化ともいうべきコーヒー文化がある。それを育んできた喫茶店やコーヒー専門店の数は、総務省統計によると、最盛期に全国で15万店を数えている。1986年はその数15万1千店、従業員数53万人の産業であった。それが10年後の1996年には、店数10万店で△32.5%、従業員数は37万人で△30.8%となる。さらに5年後の2001年は、店数9万店で△12.8%、従業員数33万人で△10.1%と減少が続いている。
一方コーヒー業界に目を向けると、同時期の茶・コーヒー製造業は、2001年の事業所数3,670社で1996年対比△12.9%、従業員数3.5万人で同対比△12.6%である。ここには茶製造業の数字が含まれるが、近年の減少率でみると、喫茶店の△12.8%と茶コーヒー製造業△12.9%はよく似た数字となる。
ここから、喫茶店がコーヒー製造業に支えられ、コーヒー製造業は喫茶店を営業基盤としていたことが理解できる。であれば、共に業界の活性化を図り、体質の強化と、市場規模の拡大に努めなければならない。
一般的にコーヒーは原価率の低い商品である。販売量を増やせば利益が増える。加えて嗜好品であり、味と品質の評価が簡明ではない。従ってコーヒー会社の営業活動では、低価格と物のサービスがともに重視され、いつしか卸価格とサービス負担に見合う商品の製造という、構図が生まれていった。
看板やコーヒーマシーンなどの設備・什器から、メニューの提案や、喫茶技術のトレーニングに至るまで、全てを頼る喫茶店があり、それをそっくり抱え込むコーヒー業界が、この営業手法を継続するには、応分の利益をいただかなければならないという悪循環。
こうして品質よりも、価格とサービスの競争が市場に蔓延してゆく。コーヒー会社の営業所の裏や倉庫の隅には、回収した看板が山積みされていたものだ。開店が多いだけに閉店もあるし、競争に負けて他社に顧客を奪われてしまうこともある。
一方、技術の進歩に支えられた冷凍食品の登場があり、喫茶店が食堂化していく。コーヒー会社は、メニュー提案が容易で売上増をもたらす冷凍食品に力を注ぎ、喫茶店もコックレスで客単価が上がる食事メニューを積極的に導入していく。一時的には客数減を客単価アップでカバーする効果をもたらすのだが、反面、コーヒーへの拘りが薄れていく。
コーヒーが美味しい喫茶店から、コーヒーも飲める喫茶店への転身である。そうした多くの喫茶店で、一杯のコーヒー価格は高止まり、店のイメージは古く、サービスも低下してゆく。
1980年に誕生したドトールコーヒーショップは、こうしたマイナスイメージを払拭して、消費者の新しいライフスタイルに応えようと登場したのである。たった一社から始まったイノベーションが、20年を過ぎた今、文字通り日本を代表するコーヒーショップに成長した。
同時に低価格コーヒーショップ業態として、多くの参入を促し、市場の活性化を牽引してきた。こうして成熟してきた日本のコーヒー市場に、スペシャルティコーヒーとエスプレッソビバレージを携えたシアトル系コーヒーショップが登場し、急激に拡大している。消費者はその時、幾つも選択肢のある豊かさを手にしたのである
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